既存社員向け
デジタルスキルの
リスキリングプログラム
新卒社員がデジタル技術を習得することで
得られる効果とは？
本人の業務のみならず
配属部署の生産性向上も期待ができる
新卒社員が部署に配属されると、一般的には先輩がこれまで行ってきた業務のやり方をまずは教え込まれることと思います。
しかし、こと「業務効率化」という観点では、従来のやり方が必ずしも最善とは限らないケースも。
「デジタルスキルの向上プログラム」では、短期間でどんな業務にも活かせるような汎用的なデジタルスキル」を習得してもらい、本人のみならず、配属部署全体の生産性を高めることが可能です。
まずは事例をご覧ください
新卒社員こそ
デジタルスキルを習得すべき
理由
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定量効果
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定性効果
業務時間削減に比例して、定性面でもさまざまな効果が期待できます。
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ロイヤリティ向上効果
会社としてデジタル化による生産性向上を推進していること、
それを通してスキルアップの機会が得られること自体が、若手社員のロイヤリティ向上につながります
わたしたちの強み
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- STRONG POINT 01
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中堅中小企業への支援実績は、
累計2000社以上
他社の効率化事例をもとに、
実務に活用できるプログラムを提供します
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全国にわたって
支援実績があります -
中堅・中小企業にも
豊富な支援実績がございます -
あらゆる業種に
ご支援しています
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- STRONG POINT 02
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厚生労働省の人材開発支援助成金により、
受講者1人あたり月額2万円を
上限に助成 が受けられます（2024年現在）
- 助成条件の大枠
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- 業務時間中に、1人あたりの受講時間を累計1時間以上、受講者全員の受講時間を累計10時間以上を確保すること
- 受講者が雇用保険の被保険者であること
- 計画届提出の前日から6ヶ月前～支給申請提出日までの間に、会社都合による解雇がないこと
- 計画届提出の前日から6ヶ月前～支給申請提出日までの間に、雇用保険の被保険者である従業員が離職した人数（自己都合含む）が、雇用保険被保険者全体の6％を上回らないこと
※詳細に関してはお問い合わせ時にご説明いたします
受講方法について
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受講形態
講義は、個人の動画視聴と
ウェビナーでの集合研修で実施(受講期間中、動画視聴に制限なし)
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フォローアップ体制
貴社専属のフォロー担当が
学習進捗の管理や
質問対応を隔週で実施※フォローアップの時間は
助成金審査の受講時間には含まれません -
受講期間（目安）
1週間あたり1.5時間程度
×
全12週間(3ヶ月)
助成金・料金形態について
本サービスは、厚生労働省管轄の
「人材開発支援助成金 人への投資促進コース 定額制」を活用した場合、
1社あたり
2,500万円を
上限に、
受講者1人あたり
月額2万円の助成が
受けられます
- ※大企業の場合の助成率は45%です
- ※助成金の支給要件についてはお問い合わせください。
- ※助成金の支給要件についてはお問い合わせください。
料金プラン（基本プラン）
- ※助成金の申請は法令上、当社で代行できかねますので、貴社にて申請が必要です
- ※ただし、申請に際して準備が必要な内容については、当社の専任担当よりガイダンスを実施いたしますので、助成金申請未経験の方であっても、基本的には問題なくご対応いただけます